お答えします！候補者からのQ&A | 採用情報

こんにちは！SATORI採用担当です。

今回は1次面接時にいただくよくある質問について公開しようと思います！

社員はどんな人が多いのか

まずいただくことの多いこの質問！やはり気になる部分ですよね。
良いメンバーが揃っています！と言いたいところなのですが、自分たちで言うとどうしても説得力に欠けます。是非採用面接で実際に話して、どのようなことを考えているのか等知っていただきたいと思います！

最新の社内構成は以下の通りです。

全社的な情報共有はどうしているのか

‐事業計画（Qごとに作成）KGI，KPI，経営サマリーはダッシュボードで全社員閲覧可
グループを横断して情報開示されており、メンバーが欲しい情報に最短でアクセスできるようになっています。

‐レイヤー別ミーティングの議事録の共有
経営陣、グループ長ミーティングにおける議事録は、会議にて議論された内容や取り決められたことなどが全社へ共有されています。

‐スクラムボード（タスク管理表）の開示
各グループの日々の業務はスクラムで管理しており、グループを横断して情報を開示しています

‐社内コミュニケーション
全社での社内コミュニケーションはChatworkを利用しています。マーケティングブログや採用ブログ等、新たなコンテンツの共有や、セミナー実施のお知らせなど、目的別のチャットルームでコミュニケーションを取っています。

～イベント共有～

～入社日メッセージ～

コロナ禍での勤務環境はどうなっているのか

現在の勤務形態についてですが、状況によって迅速な対応ができるよう、感染レベル別に規定が作られており、週次で判断されています。

現在は［在宅推奨だが出社可能］となっており、各個人が十分に感染症対策を行ったうえで、業務にあたっています。

勤怠管理、経費精算等はすべてシステムで行っており、在宅勤務でも対応できる体制を整えています。

評価基準はどうなっているのか

昇格条件や年収幅は全社向けに公開

定性面・定量面、また、昇格条件として具体的に必要なプレイヤースキル、マインド等、求められるロール、年収レンジは全社員に公開されているため、指標を見失わずに業務に取り組むことができます。

また、スキルアップのための書籍購入、資格取得などが全額会社負担であることや、外部研修も積極的に活用し、より深い専門性やビジネススキルを身に着けていただけるよう支援する、チャレンジエントリー制度を設けています。

今後はメンバーサクセスチームにて人事制度・評価制度をアップデートする予定となっています！

顧客の規模・業種の特徴はあるのか

マーケティングオートメーションツール「SATORI」ではマーケティング活動を自動化し、売上をあげる仕組みをつくることができます。

従って、マーケティング活動が有効な ”販売・サービスの提供” をしているあらゆる企業が顧客対象 となります。規模としては従業員数が10名以下のスタートアップ企業から、数千名の大企業まで様々で、業種についても、IT、製造業、不動産、金融、大学などの教育系等、多種多様な企業様にご導入いただいています。

マーケティング課題はあらゆる企業にありますから、非常に多くの企業様へ提案が出来るというのも魅力です。

「SATORI」導入事例にて、業種、業態、規模、課題別の活用事例がご覧いただけますので、是非見てみてくださいね！

なぜ「24か月後」のキャリアなのか

SATORIでは選考の際、「24ヵ月後のキャリア」へ挑戦する機会提供をできるかどうかについて重要視しています。

「なぜキャリアを提供すると宣言するのか？」そして「なぜ12ヶ月でも36ヶ月でもなく、24ヶ月なのか？」

私自身も非常に気になっていたので、入社時のオリエンテーションの際、代表の植山に聞いてみました。

まず、なぜSATORIは社員へ「キャリア提供」を宣言しているのか。

植山によれば「過去の経営でもっとも失敗したと感じていることが、社員視点からの職場の魅力をどこに位置づけるのかが曖昧であったということ。特にスキルや経験といったキャリアを獲得してもらうということ。人生の貴重な時間を、SATORIに使ってもらうからには、仮に卒業するときがきた際は絶対に成果を持ち帰ってもらいたい。」とのことでした。

「会社の成長と、個人の成長とを一致させる組織を作る」という植山の想いが込められています。

次に、24 か月としている理由は以下の２つ。
1つ目は、キャリアやスキルを磨くのに、1年は短い、3年は長いという感覚的なもの。
2つ目は、成長業界ではベンチャー企業の成長性計測に24か月を使うことがあるということ。（例えば24カ月毎に資金調達が行われる傾向があるなど）

以上から、「24ヶ月後のキャリア構築」を宣言しています。

個人の成長が会社の成長に直結する今のフェーズだからこそ、1人1人が会社の成長スピードに負けないくらいの組織となっていけるよう重要な目標となっています。